✅この記事の内容
- 屋根・外壁塗装の修正依頼方法
- 実際に修正を頼むステップ
- どうしても我慢できない場合
外壁塗装の修正依頼方法とは
塗装の完成度が不満だからといってなんでも修正対応してくれるわけではありません。まずはどんな場合に修正対応してくれて、どんな場合は「仕方ない」と受け入れるべきなのかを把握しておいきましょう。
屋根・外壁塗装をやり直してくれる主な場合
基本的に塗装屋に作業不良がある際にはやり直ししてくれます。どんなことが作業不良に当たるかは以下の通りです。
- 塗り残しがある
- 契約時と違う色で塗られている
- すぐに塗装面が剥がれた
- 遠目でもわかり雨ほどむらがある
- 塗料のミス
順番に解説していきます。
塗り残しがある
契約時に約束していた箇所が塗られていない場合は連絡すれば塗ってもらうことができます。しかし例外もあります。例えば給湯器の裏面、大きな倉庫の裏側など動かすのが困難な物がある場合は塗装できない場合があります。当社ではその旨を事前に説明していますが、そうではない塗装屋もあるかもしれないので事前にしっかりと確認しておきましょう。
契約時と違う色で塗られている
例えば「ピンクの壁にしたい」と依頼し、実際のペンキも確認した上で「間違って青にしちゃいました。」なんてことがあればほぼ確定で塗り替えしてもらえます。契約書を確認しましょう。しかし色は人によって見え方が違います。ペンキ時点での確認と実際の家への施工では見え方はさらに変わります。ペンキの色を確認した上でそのペンキを使用した場合は修正してくれない場合がほとんどです。
すぐに塗装面が剥がれた(1ヶ月〜12ヶ月ほど)
塗装後すぐに塗装面が剥がれるのは、通常、施工上の問題や塗料の品質不良が原因です。施工時の下地処理が不適切だったり、塗料が規定通りに使用されていなかったりする場合、塗装は耐久性を持たず、早期に剥がれることがあります。このような状況では、施工業者に連絡を取り、問題の原因を特定した後、適切な修正措置を講じる必要があります。多くの場合、業者は保証期間内であれば無償で修理や再塗装を行います。
遠目でもわかるほどむらがある
塗装が均一でなく、遠目からでも明らかなムラがある場合、これも施工の品質が原因である可能性が高いです。塗装の際には均一に塗り広げる技術が求められますが、技術的な不備や急いで作業を行った結果、ムラが生じることがあります。この場合も、施工業者に連絡し、問題点を指摘した上で、修正ややり直しを依頼できます。業者は顧客の満足度を保つために、通常は適切な対応を行います。
使用塗料のミス
塗料のミスとは、指定された塗料と異なるものが使用されたり、品質が劣っている塗料が使用されたりした場合を指します。これは塗装の品質に直接影響し、耐久性や見た目に悪影響を及ぼします。顧客は使用された塗料の種類や品質を確認し、契約時に指定された塗料と異なる場合は施工業者に再施工を要求する権利があります。塗料の選択ミスは施工業者の責任であり、通常、無償での修正が行われるべきです。
修正NG|屋根・外壁塗装をやり直してくれない場合
一方でやり直しNGの場合は以下の通りです。
- 色が気にいらなかった。
- 近くでみると色にムラがある
- 塗装できない箇所が塗られていない
- 長い期間が空いている
- 自然災害、外部刺激による瑕疵
色が気にいらなかった。
塗装後に色を気に入らなかった!思ったのと違う!というのは主観的な感想であり、施工の不備とは通常見なされません。そのため再塗装は顧客の自己負担になることが多いです。施工を依頼する前にしっかりと色の確認をしましょう。また現代社会では動画など撮っておくのも手かも知れません。
近くでみると少し色にムラがある
塗装はどんなに綺麗に仕上げても多少のムラはあるものだと考えてください。もちろん目立つようなムラは修正してくれます。しかしほとんど目立たないようなムラは修正できない場合があります。塗料が余っていれば追加で塗れるかもしれまんせんが、そうでない場合は厳しいと言えるでしょう。同じ色は二度と作れないのです。
塗装できない箇所が塗られていない
構造的な理由や安全上の問題で塗装が不可能な箇所がある場合は事前に業者との間で明確にされるべきです。例えば給湯器の裏面、大きな倉庫の裏側など動かすのが困難な物がある場合は塗装できない場合があります。施工時に塗装できない箇所を合意したら、後から塗ってもらうことは厳しいと言えます。
長い期間が空いている
塗装後に長期間が経過している場合、一般的な経年劣化が考えられます。保証期間が過ぎている場合、再塗装は顧客の負担となり、新たに業者との契約が必要です。保証期間は2年、3年と企業によって異なります。
天候や災害によるダメージ
塗装後に自然災害や異常気象によって塗装が損傷した場合、これは業者の責任範囲外とされることが多く、再施工は行われないことが一般的です。保証や保険など加入していれば一定の保証はあるかもしれません。塗装屋に確認してみましょう。また火災保険の使用ができる可能性もあります。
外部刺激による瑕疵
外部からの物理的な損傷による瑕疵は、施工業者の責任範囲外とされることが一般的です。このような損傷に対しては、保険を利用するか自費での修理が必要になります。
実際に修正依頼をしてみよう
もし修正して欲しいことがあれば施工完了から出来るだけ早く連絡しましょう。また施工途中に何か修正事項など発見した場合はその場で職人さんに相談&会社にお問い合わせするもの一つの手です。修正の相談は丁寧にお願いしましょう。どんな時も同じですが、横暴な態度だと取り合ってくれない時があります。
では早速修正依頼のステップを確認していきましょう。
問題の確認と連絡
問題の特定:まずは問題点(色の不一致、塗装のムラなど)を具体的に特定します。
写真の撮影:視覚的な証拠として問題がある箇所の写真を撮影しておきます。
施工業者への連絡
初期連絡:施工業者に電話やメールで連絡を取り、問題が発生していることを伝えます。
証拠の提示:写真やその他の証拠を用いて、問題の具体的な内容を説明します。
修正の確認と依頼
書面での依頼:電話やメールの後、書面で正式な修正依頼を行います。依頼の内容、期待する対応、連絡先などを明記します。
契約内容の引用:契約書や保証書に基づく要求事項があれば、これを書面に記載します。
対応の確認とフォローアップ
業者の対応待ち:業者からの返答を待ちます。通常、数日以内に何らかの返答があるはずです。
フォローアップ: 必要に応じて追加の情報を提供したり、対応の状況を確認したりします。
- ここで修正はできないと言われたら理由をしっかり聞いた上で諦めるか次のセクションに進みましょう。
ステップ5: 修正作業の監督
修正作業のスケジュール: 修正作業が承認された場合、作業の日程を確認し、準備を行います。
作業の確認: 修正作業が行われる際は、可能な限りその場に立ち会い、作業の進行を確認します。
ステップ6: 完了後の検査
最終確認: 修正作業が完了したら、最終的な確認を行い、問題が解決されたかをチェックします。
完了の承認: 問題が適切に解決されたと判断した場合は、作業完了を業者に通知します。
このようなステップで修正を依頼します。もし修正を断られたが、それは不誠実だと思うことがあれば次の項目へと進みましょう。
修正拒否:3者期間に相談しよう
塗装業者とのトラブル解決:第三者機関への相談が鍵
塗装工事のやり直しに関するトラブル、例えば「塗装業者がやり直しの依頼に応じない」や「塗装の質に問題があるにも関わらず対応されない」といった状況は、時に発生することがあります。自分たちだけで解決が困難な場合、専門的な第三者機関に相談することが有効です。
信頼できる第三者機関
住まいるダイヤル (住宅リフォーム・紛争処理支援センター)
国土交通大臣から指定された専門の相談窓口で、住宅に関する問題、特にリフォームのトラブルに対する相談を受け付けています。年間3万件以上の相談を受け、評価住宅や保険付き住宅については弁護士や建築士との対面相談が可能です。ウェブサイトwww.chord.or.jp
公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センター
住宅品質確保促進法に基づく住宅紛争処理支援センターで、住宅購入者などの利益保護に努めています。弁護士会と連携し、紛争処理の支援を行っています。一級建築士の資格を持つ経験豊富な相談員が専門的なアドバイスを提供します。ウェブサイト: www.chord.or.jp
全国の消費生活センター: 商品やサービスに関する消費生活全般の苦情や問い合わせを受け付け、リフォームに関連する相談も行っています。公正な立場での処理を行う専門の相談員がいます。地域によって相談窓口が異なるため、最寄りのセンターに相談することが推奨されています。消費者庁のウェブサイト: www.caa.go.jp および国民生活センターのウェブサイト: www.kokusen.go.jp
トラブル解決のためのステップ
- トラブルの詳細な記録
問題の詳細を記録し、可能であれば写真などの証拠を準備します。また拒否された際にきちんと理由をお聞きしましょう。 - 第三者機関への相談
トラブルが解決しない、納得しない場合、上記の第三者機関に相談を行います。 - 専門家の意見を基に交渉
第三者機関から得たアドバイスや専門家の意見を基に、再度業者と交渉を試みます。 - 法的手段の検討
それでも解決しない場合は、法的手段を含めたさらなる対策を検討します。
この一連のステップを通じて、塗装業者とのトラブルを効果的に解決することが可能になります。重要なのは、適切な記録の保持と、専門家のアドバイスを活用することです。また、全てのプロセスは記録しておくことが後の対応に大きく役立ちます。